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会社員の働き方

新型コロナで何が変わる?会社員としてアフターコロナ時代を生き残る為には?

新型コロナウイルスが蔓延して世界中で大きな影響をもたらしています。
感染拡大防止の為、緊急事態宣言が発出され、現代社会が経験をしたことのない人の動きの制限を余儀なくされています。
自治体による休業要請や、外出や移動の自粛要請により多くの国民が影響を受けています。
これを受けて、十分な検討や準備期間もないままなし崩し的にテレワークに移行した会社も多くあると思います。

予期せぬ形で働き方改革が進んだ恰好になったとも言えるのかもしれません。
新型コロナウイルスは経済活動で人の動きがある限り拡大の懸念は消すことができず、の影響は長期化のする可能性も高まっています。
アフターコロナの時代には以前とは違った価値観に変化していると考えた方が良いかもしれません。

アフターコロナ時代における会社員の価値についてお話をして参ります。

無駄を省き合理化が進む

新型コロナウイルスの蔓延により不要不急の外出の自粛、不要不急の出勤の自粛や時差出勤など、多くの企業で対策がされて緊急事態宣言発出後は満員電車のない世界が訪れました。コロナ以前は身動きできない程の混雑路線だったのが嘘のようでした。学生が休校になったほか、多くの企業で時差出勤やテレワークを導入して感染拡大防止に協力をした結果ですね。

日本においては右に倣えで、全員が同じ時間に同じ場所に出勤し効率よりも規律や同調が重視される時代が長く続いてきました。、
今回のコロナ騒動はこれを打ち破るインパクトを持っています。
今まではオフィスに集まって仕事をするのが当たり前でしたが、物理的にオフィスに出勤しにくい状況になったことにより、半ば強引にでもIT技術のを活用することによりリモートでもある程度の仕事が出来る職場も多くあったことに気が付きました。

会社側にもメリットがあり実際にオフィスに行かなくても生産性を落とさなかった企業にとっては、オフィス自体が必要ないものだったのかもしれません。
固定費として大きなウエートを占める家賃がなくなったり、自宅で勤務することで、みなし労働時間として残業代が発生しない体制になった会社も存在するでしょう。
社員や業務を管理できる体制のある会社であれば、働き方改革が一気に進展する機会になったのではないかと考えられます。

社員の評価方法が大きく変化する

日本の会社においては、夜遅くまで残業をしたり、休日出勤をすることで「頑張っているな」と評価をされてきたような時代がありました。働き方改革が叫ばれるようになり、最近ではようやく長時間残業をするのは無能の証明であるような風潮が目立つようになってきました。
まだまだ古い体質の会社においては特に、上層部の過去の経験や部下に対する心情からいまだに長時間労働が美徳となっている会社も多く残っているように思います。

しかしながら、テレワークの中を行うにあたっては個々が物理的に見えない場所で仕事を行う為、今までの概念が吹っ飛んでしまうと考えられます。
見えないところで仕事をすることでプロセスの評価がしにくくなり評価指標は成果主義に向かう図式に変化してくると思われます。

日本における労働基準法は、労働者が「労働時間」を提供することで給与が発生し、時間外労働に対しては割増賃金を払う仕組みになっています。
いわば、労働者自身が業務時間をコントロールできない生産現場で働く人たちを守る図式の法制度になっています。
もちろん、給与額、手当、時間単価など会社と労働者の合意のもと決められますが、成果が出ていなくても長時間の労働に対しては割増賃金を払う必要があります。

同じ仕事量なのに仕事が遅く残業した人の方が残業代が貰えることで給与が高くなるという変な現象が起きています。
ここに納得がいかずに転職をしたというような話も聞きますし、皆さんも似たような経験をされた方も多いのではないでしょうか。

テレワークの普及により会社にいる時間や、頑張っている姿というバイアスが取り除かれることにより、仕事の量や質、成果にフォーカスされる時代に舵を切る会社が一気に増えるのではないのではないかと思います。

実際にコロナウイルス感染対策を行うことで、今まで相当に無駄なことをやっていたのかなと感じている人も多くいらっしゃるのではないでしょうか。

管理と評価体制が課題となる

新型コロナウイルスの流行により、半ば強引にリモーワークに切り替えた企業も多いと思います。
就業規則への反映や運用の検討などの設計が十分にされないままリモートワークへ移行したことで混乱を招いた会社も多くあったのではないかと思います。

リモートワークで十分な成果を上げるためには、事務所に集まって勤務する時とは異なるスキームが必要になります。
物理的に集まることを前提とした仕事の流れのまま遠隔の作業を行えば多くの場合で支障が出ます。

緊急事態宣言解除後にリモートワークの継続、廃止を分けたのは仕事のスキームや管理体制の変更に柔軟に対応できたか否かが大きく影響しているのではないでしょうか。

アフターコロナで得する人、損する人

上記で解説をしたように、コロナウイルスの感染拡大により働き方が大きく変わりました。
感染拡大が終息した時点で元の勤務体制に戻う会社もあれば、リモートで対応できる部分はリモートで行うような柔軟な対応に変化する会社も多くあるのではないかと思います。

アフターコロナに得する人

コロナウイルスの感染対策で、必要最低限なものをそぎ落とした業務を経験することにより仕事で成果を上げるうえで必要なものと不要なものが目に見えてわかった方も多いのではないでしょうか。
遠隔でも案外仕事って出来るものなのだと感じた方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。
外的要因により無駄なことを徹底的に排除した経験をすることにより、より効率良く成果を上げる人が評価される時代になるのではないかと思います。
言い換えれば、どんな環境下においても自分の仕事に対するパフォーマンスを維持できる人が重宝されるのではないでしょうか。

アフターコロナに損する人

コロナ流行以前から「仕事をしないおじさん」という言葉があったように、当人が動かなくても周囲が助けてくれたり潤滑油となることで組織を上手く回していたというような役割を持った人が一定数存在しています。
しかしながらコロナウイスの感染拡大により、物理的に離れた場所で個々の仕事をするようになったことで役割を失ってしまうリスクが生じています。
特に、現場での影響力が大きい人であってもIT音痴でzoom会議にも参加できないような状況になれば一気に存在意義をなくしてしまう可能性すらあります。

どんな時でも生き残るのは変化に柔軟に対応できる人

バブル崩壊後の日本においては、今回の新型コロナウイルスに限らず大きな変化に直面してきました。
ピンチはチャンスだと言われるように、大きな変化が起きた時には人々や市場の行動が変わります。
変化が起きる時には、なくなる市場もあれば新たに生まれる市場もあります。
会社内においても変化に対応して安定して成果を上げられる人は、どんな時代にも必要とされると確信しています。

まとめ

新型コロナウイルスの蔓延により、多くの人が大きな影響を受けています。
感染予防対策をすることにより、物理的な人の往来が大きく制限されてしまう、過去に経験をしたことがないような事態に陥りました。
日本においてなかなか進んでこなかった働き方改革が、ここにきて大きく進んだような恰好となります。

数か月にわたる自粛により世界全体で大きな経済損失を被り、アフターコロナ時代には今まで経験したことがないような大不況がやってくる可能性が高いです。
大企業の倒産による連鎖倒産、失業率の増加、売上減少に伴う給与や賞与のカット。
国は部分的な補助金や資金繰りの支援で助けてくれたとしても、売り上げ減少分を補填してくれる訳ではありません。

収益悪化の中で、わかりやすく成果を上げてくれる人を企業は評価し囲い込むことになると思います。
変化に柔軟に対応し、悪い状況の中でも成果を上げ続けられる人が求められることとなるでしょう。

権利だ補償だと文句を言って動かない人は間違いなく必要とされなくなります。
新型コロナウイルスは、長期化したとしても治療薬やワクチンの登場とともにインフルエンザと同じような感染症として取り扱われていくことになるでしょう。
しかし、その後は今までの日常に戻る訳ではなく、アフターコロナという別の時代に突入すると考え対策をしておくのが最適解であると考えます。

アフターコロナの時代を見据えて、必要なスキルを身に着けるなど、有効に時間を使う必要があると思います。
アフターコロナの時代が良いものになるかどうかは、ご自身の今の選択に掛かっていることは忘れないでくださいね。

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